1950年代の後半になると戦後の復興とともに、電気の需要が高まってきました。
その一方で石炭は、エネルギー革命(安く豊富な石油に)の波が押し寄せるきざしが見えはじめました。
常磐地区の産炭地では、未利用の低品位炭(3,500kal)を活用した石炭火力発電所を建設し、石炭鉱業の合理化と電力需要の安定を図ろうとしました。
これらの事情を背景に、1955(昭和30)年、東北・東京両電力会社や常磐地区の主要炭鉱会社の共同出資により、常磐共同火力株式会社勿来発電所が誕生しました。
勿来市(現いわき市)の積極的な誘致により、発電所用地(15万5千㎡)を無償提供され、勿来発電所の建設がはじまりました。
1957(昭和32)年11月には、1・2号機(各3万5千kW)が営業運転を開始しました。
1・2号機完成当時 盛大に行われた1・2号機の竣工式
1955(昭和30)年 | 勿来市制施行 |
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1959(昭和34)年 | 第一次家庭電化ブーム(白黒テレビ、冷蔵庫、洗濯機など) |
1960年代半ばには、高度経済成長により電力需要が増大し、3・4・5号機(各7万5千kW)を建設しました。
1961(昭和36)年には総出力29万5千kW、年間石炭使用量150万tの低品位炭専焼火力発電所へと発展しました。
1~5号機完成当時
1964(昭和39)年 | 東京オリンピック開催 |
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〃 | 東海新幹線開業 |
1960年代後半から1970年代、石炭業界の斜陽化や産業地域振興政策に呼応して、常磐炭田の主力炭である精炭(5,200kcal)使用の6号機(17万5千kW)・7号機(25万kW)を建設しました。
1970(昭和45)年の年間石炭消費量は235万tになり、総出力は72万kWになりました。
6号機完成当時
1966(昭和41)年 | いわき市制施行 |
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1968(昭和43)年 | 第二次家庭電化ブーム(カラーテレビ、クーラー、カー) |
1969(昭和44)年 | アポロ11号人類初の月面着陸 |
1971(昭和46)年、常磐炭鉱の相次ぐ閉山・縮小にともない、常磐炭の供給量が不足することになり、その分を重油に代替させるため、ボイラーの改造や重油受入れ設備(小名浜ステーション・重油パイプラインなど)の建設をしました。
また、1973(昭和48)年には北海道炭を導入することになりました。
当時の小名浜ステーション
1972(昭和47)年 | 冬季オリンピック札幌大会開催 |
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〃 | 日中国交正常化の共同声明発表 |
1973(昭和48)年 | 第一次オイルショック(石油危機) |