1975(昭和50)年 新鋭火力へのチャレンジ

沿革

1975(昭和50)年 新鋭火力へのチャレンジ

 1970年代半ば、電力需要は第一次オイルショックの後の落ち込みからの回復も早く、1977(昭和52)年末には、東北・東京両電力会社から増設要請を受け、1983(昭和58)年に8・9号機(各60万kW)を建設しました。

新鋭火力へのチャレンジ

         建設中の8・9号機

1976(昭和51)年  常磐炭鉱西部坑閉山
1978(昭和53)年  宮城県沖地震発生
1979(昭和54)年  第二次オイルショック

 

1980(昭和55)年 効率化とやさしい環境を

 8・9号機は、石炭と重油の混焼とし、環境対策に万全を期すなど、当時最新鋭の技術を駆使した発電設備でした。
 一方、電力需要の伸び悩みの影響を受け、1~7号機は順次廃止または休止となりました。
 また、1982(昭和57)年には海外炭を導入しました。

          排煙脱硫装置

1982(昭和57)年  東北及び上越新幹線開業
1983(昭和58)年  日本海中部地震発生

 

1985(昭和60)年 石炭を流体化しよう

 1985(昭和60)年、石油代替エネルギーとして、CWM(コール・ウォーター・ミクスチャー)の実証試験を行い、1985(昭和60)年から8号機で導入しました。2002(平成14)年の生産終了まで、延べ517万tを使用しました。
 また、1987(昭和62)年、7号機は休止の後、国内炭消費のため運転を再開しました。

 CWM(コール・ウォーター・ミクスチャー)

     コール・ウォーター・ミクスチャー

1986(昭和61)年  東北自動車道全線開通
1987(昭和62)年   国鉄(現在のJR)民営化

1990年(平成2)年 石炭をガス化しよう

 1993(平成5)年に経営理念を制定、併せて地域協調コミュニケーション宣言を行い、地域社会との一層の信頼関係を図ることとしました。
 また、1988(昭和63)年から1996(平成8)年まで、勿来発電所構内において実施された、石炭ガス化複合発電の研究(国家プロジェクト)に協力し、大きな成果をあげました。
 1991(平成3)年、電力需要の伸びが高まり、6号機は夏場の供給力確保のために運転を再開しました。

  「経営理念」(石塚勝豊元取締役 筆)

1990(平成2)年  東西ドイツ統一
1991(平成3)年  バブル崩壊

1995(平成7)年 電力自由化の中で

 1995(平成7)年、電気事業法が改正され、電力業界にも競争原理が導入されるなど当社を取り巻く環境は一段と厳しいものとなりました。

電力自由化の中で

1995(平成7)年  阪神淡路大震災
 電力自由化

 

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